富士教育訓練センター

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2015/11/18

職人育成を考えるきっかけに―早大次世代建産モデル研が視察

 早稲田大学次世代建設産業モデル研究会(五十嵐健主宰)のメンバーが17日、富士教育訓練センターを視察しました。五十嵐主宰は「建設会社は下請けの職人の態勢を考えてほしい。将来企業が伸びていく上での決め手になる」と呼び掛けました。


 同研究会は、建設産業の抱える課題を解決しながら、企業の競争力を強化するための方策を探る目的で活動を展開している。当日は、五十嵐主宰、研究会メンバーの10社13人の他早大学生2人の計16人が参加しました。
  小松原校長の案内で施設を見学センター到着後、まず小松原学校長がセンターの取り組み状況を紹介しました。小松原校長はセンターの特色として、業界や企業のニーズを踏まえたオーダーメード型の教育訓練などを挙げました。また、本年度の教育訓練人日数について「5万人日を超える形で動いている」とした上で、「しかし、私たちはそうした数を追わないようにしよう。何よりも教育訓練の内容をしっかりしなければならないと考えている」と教育訓練の質に対する姿勢をあらためて示しました。
 さらに、今後の取り組み方針について、「維持管理や防災・減災も教育訓練に取り入れたい。また中核センターとして位置付けられていることから、全国の訓練校との連携も進めていきたい」と話しました。
 食堂で研修生と同じメニューの昼食(ハヤシライス、サラダなど)を取った後、小松原校長の案内でセンター内を視察しました。寮、体育館、土木実験室、製図室、屋外の実習フィールド、イベント館などを巡りました。小松原校長は、特に研修生が実習で施工した渡り廊下について「これを壊しては(施工してくれた研修生の)思いがなくなってしまうため、残している」と紹介しました。
 視察後、五十嵐主宰は、建設現場では一人親方が多くなっている中で若者が入ってこられないだけでなく、教育をすることもできなくなっている状況を指摘。このままでは「元請けは仕事ができなくなってくる」として、「下請けの職人の態勢を考える必要がある。それが元請けが5年後に伸びていくかどうかの決め手になる。下請けがいい元請けが伸びる。いい下請けを持つ元請けが伸びる」と訴えました。「センターの視察を、そういうことを考えるきっかけしてほしい」とまとめました。


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